栃木県 / 住宅補助（手当）ありの薬剤師転職・求人情報の一覧

栃木県は都内にも出やすく、アウトレットやショッピングモールなどの商業施設も多くあり、住みやすいのが特徴です。観光地で有名な日光や那須で週末ゆったり過ごせたり、栃木市や小山市など子育て支援に力を入れている地域も複数あるので、子育て世代にもお勧めです。イチゴの生産量が日本一であるほか、生産量第2位のニラを使った餃子や質の高いとちぎ和牛やお米など、美味しいものもたくさんあります。

日本医師会の『地域医療情報システム　JMAP』によると、平成30年11月現在、栃木県内には一般診療所が1,185軒、病院が106軒、歯科が989軒、薬局が849軒、訪問薬局が173軒、在宅療養支援診療所は146軒、在宅療養支援病院は6軒あります。人口10万人あたりの施設数については、すべての施設で全国平均をやや下回っています。人口10万人あたりの病床数を見てみると、一般診療所病床数はやや全国平均を超えていますが、病院病床数は下回っています。

厚生労働省が調査・発表した『平成30年（2018年）医師・歯科医師・薬剤師統計の概況』によると、平成30年12月31日現在、栃木県全体の薬剤師数は4,160人(全国311,289人)、宇都宮市で1,264人です。調剤薬局や医療施設で勤務している薬剤師数は3,349人(全国240,371人)、男性薬剤師が1,342人、女性薬剤師が2,007人となります。また、人口10万人に対する薬剤師数は、県全体で213.8人(全国平均246.2人)、宇都宮市で243.1人です。

栃木県の医療の現状としては、人口10万人に対する医療施設数が全体的にやや全国平均を下回っています。介護施設や介護士の数も十分とは言えず、2025年に向けて施設を増やし、人材を確保する必要があるとされています。薬剤師は宇都宮市に集中していますが、県全体で不足しており、人口10万人当たりの薬局数も全国平均に届いていません。薬剤師の需要が高く、住みやすい環境が整っている栃木県で働いてみませんか？

薬剤師に限らず、職場の福利厚生はとても重要です。一口に福利厚生と言っても、様々な制度があります。法律で決められているものでは、健康保険、厚生年金、雇用保険などがあります。これらの法定福利に加えて、法律で義務付けられていない法定外福利があり、会社が優秀な人材の確保や従業員のモチベーション向上を目的に導入しています。例として、通勤費、住宅補助（手当）、社宅、健康診断費用、慶弔金、保養所、資格取得支援、財形貯蓄制度、個人年金などが挙げられます。

福利厚生は職場によって内容が異なるので、働く前にしっかり確認したいところです。中でも、住宅補助（手当）は若手薬剤師や一人暮らしの薬剤師にとって、経済的に大きなサポートになります。住宅ローン補助などの持ち家支援を行っている職場もあり、住宅補助（手当）は誰もが気になるポイントではないでしょうか。住宅補助（手当）の有無、金額が職場選びに大きな影響を与えるケースも珍しくありません。

住宅補助（手当）の金額は職場によって大きく変わってきます。厚生労働省による平成27年就労条件総合調査によると、住宅手当の月平均額は1万7000円程度とのことでした。しかし、住宅補助（手当）そのものがない会社もあれば、3万円の会社、10万円の会社もあり、金額の幅は大きいと言えます。また、支給条件も職場によって様々です。例えば、「家賃5万円以上の物件に住んでいる」「持ち家で月10万円以上のローン返済がある」など、会社が条件を細かく設定しています。「会社から30分圏内の物件に住んでいる」といった条件がある職場もあります。支給の有無だけでなく、「家賃～万円未満は1万円支給」「家賃～万円以上は2万円支給」といったように、住宅補助（手当）の金額を段階的に変えている職場もあります。結婚によって支給対象外となるケースもあるので、職場選びの際は住宅補助（手当）の支給条件を事前に確認しておくと良いでしょう。