薬剤師が結婚後に仕事と家庭を両立するには?結婚後に転職が多い理由

序文

女性薬剤師のなかには、結婚をきっかけに自分の働き方を見直そうと考えている人も多いはず。実は、結婚後に転職を考える女性薬剤師は少なくありません。将来的に出産や育児を想定している場合、どのような職場で働くことが良いのでしょうか?ここでは、女性薬剤師の転職事情を解説しながら仕事と家庭を両立しやすい転職先の見分け方についてお伝えしましょう。

結婚後に転職を考える薬剤師が多い理由

結婚をするとライフスタイルが変化しやすい女性薬剤師。生活環境の変化に合わせて転職を考える理由は、主に5つあります。

①育児体制の整った職場で働きたい

出産や育児に向けて、福利厚生の整った職場に転職する女性薬剤師は多いです。子どもができると、独身時代にはなかったさまざまな問題が起こるようになります。妊娠をすれば、気持ちが不安定になったり体がだるくなったりすることも多くなるでしょう。子どもが生まれてからも、急な熱発により仕事を休まなければならないということも。育児体制の整った職場で働くことができれば、心身や生活の負担を減らしながら仕事と子育てを両立していきやすいです。例えば体調不良で仕事を休む時でも、育児体制が整った職場では有給が使いやすかったり上司や同僚に仕事をサポートしてもらいやすかったりします。このような事情を踏まえると、結婚をきっかけに出産や育児を考えている薬剤師の方は育児体制の整った職場で働けると良いでしょう。

②残業がなく、土日休みの働き方をしたい

子育て中の薬剤師には、残業が少なく土日休みの職場も人気です。育児をしながら仕事を続けると、子どもを保育園に通わせる必要があります。そうなると、午後6:00前後には保育園のお迎えが必要になりますから長時間の残業が難しいです。また保育園や小学校は、週末に学校行事や保護者同士の交流がおこなわれやすいので、土日休みの働き方にしたほうが子どもやパートナーとの思い出をつくりやすくなるでしょう。もちろん、パートナーが育児に協力的な家庭では残業や土日出勤がしやすくなるかもしれません。家族の育児負担は家庭によって変わってきますので、パートナーとも相談しながら自分のライフスタイルに合った職場で働くことが大切です。

③プライベートの時間を増やしたい

また、結婚をきっかけにプライベートの時間を増やしたいと考える女性薬剤師もいます。結婚をするまではキャリア重視で仕事や自己研鑽に時間を費やしてきた方も、家族ができることで家庭重視の価値観に変わるのでしょう。仕事よりも夫婦や家族で過ごす時間を増やそうと考え、働き方を変える女性薬剤師も多いです。パートやアルバイト・派遣薬剤師といった就業形態は、正社員に比べると労働時間・日数が少なく、プライベートの時間をつくりやすいです。人によっては仕事を一旦休業し、専業主婦になるという薬剤師も。実際に人数は少ないですが、厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況(平成30年)」によると、全国の薬剤師免許取得者311,289人のうち仕事に従事していない方は10,339人いました。いずれにしても、プライベートの時間を増やすためには自分の働き方を変えていく必要があるでしょう。

④転勤を避けたい

調剤薬局やドラッグストアに勤務する薬剤師のなかには、転勤を避けるために転職をする方もいます。大手の調剤薬局やドラッグストアで働く薬剤師には、転勤がつきものです。民間企業のなかには、自分の意志では転勤を避けられないケースもあります。全国各地への転勤となれば、縁もゆかりもない土地で1から生活を築かなければならないので、結婚をきっかけに転勤を避けたいと思う薬剤師が多くなるのです。また、転勤は一度きりとは限りません。ほかの店舗に欠員が出たりサポートが必要であったりすると、その度に薬剤師として会社から転勤を指示されます。つまり、結婚をして同じ土地で家族と長く安定した生活をしていきたいと思う方は、転勤のある職場を避けて働く必要があるのです。

⑤パートナーの都合で遠方に引っ越さなければならない

一方で、女性薬剤師のなかにはパートナーの都合で遠方に引っ越さなければならない方もいます。特に配偶者が一般企業に勤務するサラリーマンの場合では、このようなケースがよく見られます。というのも医療従事者に比べると、一般企業に勤務するサラリーマンは会社から転勤を指示される場合が多いです。一般企業では、転勤辞令が昇進や昇給にもつながってくるため、会社から指示された転勤は断れません。そうなると、女性薬剤師もパートナーの転勤に合わせて遠方への引っ越しをしなければならないのです。また別のケースでは、パートナーのご両親が高齢で生活のサポートをするために夫の実家近隣に引っ越す人もいます。いずれにしても、遠方に引っ越しをしなければならない場合には、いまの職場を退職しなければなりません。逆に言うとパートナーの転勤が多い薬剤師の方は、あらかじめ退職手続きがスムーズにおこないやすい職場を選んで転職するのも良いかもしれません。

結婚後も仕事と家庭を両立したい!良い転職先を見分けるポイント

では女性薬剤師が仕事と家庭を両立するには、どのような点に注意しながら転職先を探せば良いのか?ここからは、結婚後に女性薬剤師が働きやすい職場について解説します。

①産休・育休の取得実績がある

女性薬剤師のなかには、将来的に出産・育児を考えている人も多いでしょう。子どもを育てながら仕事を継続する場合には、産休・育休の取得実績がある職場を選ぶことがポイントです。妊娠すると心身が不安定になり、人によっては体調を崩すことが多くなります。ほかの医療系業種に比べると薬剤師には肉体労働が少ないですが、立ち仕事が続くと貧血などの可能性も高まります。心身の負担を軽減しながら妊娠期間を過ごすには、休みをとりやすかったり、業務のフォローを受けやすかったりする雰囲気がある職場で働くことが大切です。また出産前後には女性薬剤師も産休・育休を取得でき、妊娠や育児のための準備をすることができます。ところが、勤務先によっては産休・育休期間が短くなってしまうことも。実は、産休・育休は法律で最低限の期間が決められているのですが、どのくらいの期間まで休業できるかは事業所によって変わってくるのです。つまり、産休・育休を取得しづらい職場に転職してしまうと、妊娠や育児のための準備期間を長く取得することができなくなってしまいます。このような事態を防ぐには、事業所の求人情報を見る時に「産休・育休取得実績あり」の記載があるかどうか確認するようにしましょう。というのも、これは職場のなかに産休・育休を取得しやすい雰囲気があるという意味で使われるからです。産休・育休実績のある職場に転職できれば、気持ちに余裕を持ちながら妊娠や育児期間を過ごすことができるでしょう。

②ママさん薬剤師が働いている

子どもを育てながら働きやすいかどうかは、実際に就職してみないとわからないことも多いです。職場に産休・育休制度が整っているからと言って、必ずしも休みがとりやすい社風とは限りません。特に職場内の人間関係の風通しが良くないと、休業制度があってもうまく活用できないこともあるものです。そこで、参考にしたいことはママさん薬剤師が働いている職場かどうかです。なぜなら、ママさん薬剤師が現役で働いているというのは、子どもを育てながら働きやすい環境が整っている証拠だからです。逆に言うと、ママさん薬剤師がほとんど働いていない職場の場合には、ホームページやパンフレット等で子育て支援を売りにしていても実態が伴っていないのかもしれません。では、ママさん薬剤師が働いているかどうかをどのように確認すれば良いかというと、もっとも良い方法は採用を担当する人事担当者に直接質問してみることです。子育て支援に自信がある職場の人事担当者は、ママさん薬剤師の勤務状況などの質問について喜んで対応してくれるものです。職場見学や採用面接をする際には、人事担当者に職員構成について直接聞くようにしましょう。

③自宅からアクセスしやすい

結婚をして家族ができると、家庭で過ごす時間が長くなります。独身時代には仕事帰りにショッピングをしたり友人と外食したりすることも多いですが、結婚後は寄り道をせずに帰宅する日が増えるでしょう。ライフスタイルの変化を考えると、家庭重視の生活をしやすくするためにできるだけ自宅からアクセスしやすい職場を選ぶべきです。近年では、地震や水害などの自然災害が起こるたびに会社からの帰宅困難者の問題も報道されています。自宅から職場が近いと、普段の通勤の利便性が増すばかりではなく、自然災害があってもパートナーや家族との連絡がとりやすくもなるので緊急時にも安心です。また、自宅から職場へのアクセスを検討する際には、所要時間だけではなく移動経路にどのような施設があるのかも重要です。特にスーパーやドラッグストアなどの商業施設があると、帰宅のついでに買い物をすますことができるので主婦として時間を効率的に使いやすくなります。採用面接を受ける前には実際に自宅と職場間を移動してみて、通勤やライフスタイルをシミュレーションしてみてはいかがでしょうか。

④プライベートの時間がつくりやすい

結婚をきっかけに家庭のために使える時間を増やしたい方は、プライベートの時間がつくりやすい職場に転職したいです。残業が少なかったり、有給休暇を取得しやすかったりする職場で働くことができれば、パートナーや家族と一緒に過ごす時間をつくりやすくなります。病院や調剤薬局・製薬会社では、残業の少なさを売りにしている職場も多いです。また、大きな総合病院の付近にある「総合門前薬局」は、午前中に患者さんが集中し、午後に来院者が少ない傾向にあるので残業が少ない求人として人気です。一方で、ドラッグストアはほかの職場に比べると基本の労働時間が長いので、残業がないからといって早い時間に帰宅できないこともあるので注意しましょう。また、正社員にこだわらず、パートやアルバイト・派遣の就業形態に切り替えるのもプライベートの時間をつくるひとつの方法です。薬剤師の場合は、短時間勤務であっても時給3,000円を超える求人も多いので、大きく収入を下げずにプライベートの時間をつくれるかもしれません。ただし、残業時間や有給休暇の取得状況は求人情報の記載と実態が異なる場合もよくあります。十分な調査をせずに転職を決めてしまうと、働いてみてから思っていたよりも残業が多かったことに戸惑う事態にもつながりかねません。転職は、しっかりと職場の実態を確認してから決断することが重要です。

⑤転勤がない

仕事と家庭生活を両立するには、できるだけ同じ土地で落ち着いた生活を送りたいものです。薬剤師が勤務する職場には転勤がつきものですが、なかには転勤がない職場もあります。そのひとつが地域密着型の調剤薬局です。店舗数の多い全国・エリア展開している調剤薬局は、薬剤師の欠員が出ると遠方の店舗へ転勤しなければならないことがよくあります。ところが店舗数の少ない地域密着型の調剤薬局ではそもそも転勤する他店舗がないので、薬剤師も同じ職場で長く勤務することができます。また、グループ運営していない病院やクリニックにも同じことが言えます。小規模の医療機関では関連施設が近隣地域にまとまっているので、人事異動の対象になっても引っ越しをせずに通勤できる可能性が高いです。ですから、転勤がない職場で働きたい薬剤師の方は、地域密着型の調剤薬局や小規模運営の医療機関を選ぶと良いでしょう。ただし、職場の転勤事情は実際に就職してみないとわからないこともあります。求人情報からは細かい転勤事情まではわかりません。そのため、転勤がない職場に転職したい場合には転職エージェントに相談してみるのもおすすめです。転職エージェントでは転職する本人に変わって職場の情報を正確に調査してくれるので、転職がない職場を確実に見つけることができるでしょう。

育休・産休について知っておこう

出産をして子どもを育てながら仕事を続けるには、育休・産休について理解を深めておくことも大切です。というのも、労働基準法では育休・産休の最低限の取得日数が決められていますが、どのくらいの期間休業できるかは職場ごとに変わってくるからです。休業制度を上手に活用できるように、育休・産休の制度について紹介します。

①産休

産休は、出産のために仕事を休業できる制度です。産休は、出産前に休業する「産前休業」と出産後に休業する「産後休業」に分かれます。それぞれの目的や期間・特徴がわかりやすいように、以下にまとめました。

産休の種類目的期間特徴
産前休業出産の準備出産予定日の6週間前から勤務先への申告が必要
産後休業産後の回復出産後8週間まで・勤務先への申告が不要(労働基準法で取得が義務づけられている)
・医師が認めた場合は、出産後6週間が経過した時点で復職できる

注意が必要なことは、「産前休業」の取得は法律で義務づけられてはいないということです。つまり、勤務先によっては出産予定日寸前まで働かなければいかないこともあるのです。逆に、産休体制が整った職場では「産前休業」を長く取得できる可能性もあるので、どのくらいの期間産休を取得できるのかは転職前に確認しておきたい事柄です。ちなみにほとんどの企業では産休中は無給となり、代わりに健康保険から出産手当金が支給されます。産休中の給与に関してはのちほどお伝えします。

②育児休業

育児休業は、1歳未満の子どもを養育する労働者が取得できる休業制度です。勤務先によっては、育児休業を1年~1年半取得する薬剤師もいます。育児休業を長く取得できると、子どもとの時間をゆっくり過ごせたり保育園を探したりしやすくなるでしょう。なお日本の育児休業取得率は女性が82.2%、男性が6.16%です。育児休業中は、原則として給与の50%の給付を雇用保険から受け取ることができます。育児休業中は収入が減ってしまうことになるので、薬剤師のなかには収入を増やすために早い職場復帰をする方もいます。もちろん、子どもの成長や周囲のサポート環境など家庭によって事情が異なるので、自分のペースで復職することが大切です。

③出産育児一時金

出産育児一時金は、出産費用のために健康保険から支給されるお金のことです。支給額は子ども1人につき42万円、双子の場合には84万円になります。ちなみに、残念ながら妊娠85日以上で死産・流産した場合にも出産育児一時金は支給されます。公益財団法人 国民健康保険中央会によると、2017年の病院・診療所・助産院の平均的な出産(正常分娩)費用は505,759円でした。妊娠・出産を考えている女性薬剤師の方のなかには出産について経済的な不安を抱えている人も多いかもしれませんが、出産育児一時金は健康保険加入者なら誰でも利用できるので出産費用の心配はありません。

④出産手当金

出産手当金は、産休中の無給期間に健康保険から支給されるお金です。対象期間は、出産の日42日前から出産の翌日56日目まで。この期間の欠勤1日について、健康保険から給与の3分の2相当額が支給されます。例えば月収が30万円の薬剤師の方では、出産手当金は次の支給額が目安になります。

・月収30万円の女性薬剤師が産休(98日)を取得する場合(目安)

⇒30万円÷30日(日当)×0.60×98日(産休日数)=588,000円(支給額)

産休中は、普段よりも収入が減ってしまう一方で出産や育児のための準備費用がかかってきます。ですから、家庭でどのくらいの収入を維持できるのか確認しながら制度を活用しましょう。

結婚後も仕事と家庭を両立した先輩薬剤師の事例

最後に、結婚後の仕事と家庭の両立を具体的にイメージするために先輩薬剤師の体験談を紹介します。

【Aさん 20代女性│結婚をきっかけにドラッグストアから調剤薬局の正社員に転職】

Aさんは、大学を卒業してから正社員の薬剤師として調剤併設のドラッグストで勤務していました。勤務していたドラッグストアは夜遅くまでの勤務があり、残業も多く通勤にも時間がかかったため、結婚をきっかけに別の調剤薬局で働きはじめました。ドラッグストアから調剤薬局に転職したことで年収額は減りましたが、パートナーと過ごす時間が増えたり、余裕を持って家事ができるようになったりしたことで生活の充実度は増えたと言います。

【Bさん 30代女性│子どもの進学に伴い調剤薬局パート勤務から正社員に転職】

大手の調剤薬局で管理薬剤師としてキャリアを積んできたBさんは、出産後にパートとして復職をしました。ところが、子どもが小学生になると育児にかかる時間が少なくなったので、あらためて正社員として働くことを決意し地域密着型の調剤薬局に転職をしました。地域密着型の調剤薬局は以前勤務していた薬局よりも小規模ですが、その分有給休暇をとったり、ほかのママさん薬剤師と子どもの話をしたりしやすくなり、仕事と家庭を両立しやすくなったそうです。

まとめ

女性薬剤師は、自分のライフスタイルの変化に合わせて働き方を変えていくことが大切です。これまでキャリアを重視して働いてきた方も、結婚をきっかけに家庭重視に価値観が変わることはよくあります。いまの職場が必ずしも結婚生活や育児に向いているとは限りません。特に子どもを育てる場合には、心身の負担を減らせるように時間と気持ちに余裕が持てる職場で働きたいものです。今回は、結婚後に転職を考える薬剤師が多い理由や仕事と家庭を両立しやすい職場を見分けるポイントについて解説しました。結婚をきっかけに、パートナーや家族との時間も大事にしたいと考えているようでしたら、仕事と家庭を両立しやすいように働き方を見直してみてはいかがでしょうか。

キャリアアドバイザー 安藤

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